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2025年4月23日水曜日

南シナ海同様 中国が黄海に・・・

 中国は韓国との間の西海暫定措置水域(PMZ)に海上固定式の構造物を無断で設置したが
これは中東などで使用後に廃船となった石油ボーリング船だった
中国が廃ボーリング船を短期間で改造し、養殖場支援施と名付けてPMZに設置したものとみられる
専門家
「漁業用以外の施設の設置、支援、開発などの活動が禁じられたPMZに
漁業関連施設という口実で事実上のミニ人工島を建設したのだろ
これは今後海上の境界に影響を及ぼす恐れがある」
衛星写真を分析したところ、中国の固定式構造物は縦80m、横100m
この構造物にはHと記載されたヘリポートと3本の鉄骨の柱があった
構造物から南東3kmの海上では中国が昨年5月に新しい養殖場と主張し設置した
八角形の鉄製構造物深藍2号も確認された

韓国海洋科学技術院の海洋調査船オンヌリ号が今年2月にPMZの現場を視察した際
深藍1号と深藍2号の他にも新たに固定された構造物を確認し写真に収めた
この固定構造物の側面にはAtlantic Amsterdamという文字が
船舶記録を確認した結果
これは1982年にフランスで建造され中東などで石油ボーリング船として使用された後
2016年に廃船となった船舶だった
中国は14年にベトナムの排他的経済水域(EEZ)にも一方的に石油ボーリング施設を設置
周辺海域の実行支配権を主張したためベトナムと激しく対立した
中国は南シナ海で石油ボーリング船や人工島などを使って影響力を拡大しているが
それと同じ手口で今後、西海工程を本格的に進める可能性も浮上している

過去3年間に西海暫定措置水域(PMZ)を撮影した複数の衛星写真を分析した結果
中国が設置し新しい養殖場と主張している深藍1号と深藍2号は半潜水式の施設だった
本体が海面上に出たときは衛星写真に撮影されるが、潜水中は見ることができない
潜水地点を移して海面上に出るケースもあった
一方で中国が廃ボーリング船を改造して設置した構造物は2022年10月に北緯35度・東経122度付近に設置され
その後は移動せず同じ位置に固定されている
今月2日に撮影された最新の衛星写真でも固定された構造物の存在が確認され
その周囲には波を立てながら移動する中国船舶とみられる物体も
中国はこの固定構造物について
「養殖場である深藍を管理し、支援する施設」と

衛星写真を拡大したところ
固定構造物の中央にはアンテナ塔とみられる物体が存在し
側面には2隻のボートもあった
構造物は縦80m、横100m、高さ50mで最大100人を収容できる空間も確保されていた
韓国海洋水産部(省に相当)の関係者は20日
「この固定構造物は中国が購入し改造する前まで石油ボーリング船だった
古いボーリング船ではあるが、その仕様から収容人数は100人に達する」
「固定構造物はサッカー場ほどの大きさで、小型の人工島と言えるだろう」

専門家
「中国は海流に流されない固定構造物を使い海上での支配力を強化してくるだろう」
この固定構造物に加え、半潜水式の構造物である深藍1号や深藍2号などを使い
韓国船舶の航海権、接近権を制限し
この海域を事実上の内海とする意図があるものと考えられる

中国は習近平・国家主席が2013年に海洋強国建設を宣言したが
その後南シナ海をはじめ西海など複数の海域で軍事訓練の回数を増やし
探知機器が搭載された小型の海上構造物を大量に設置している
2021年にはこれらの海域を侵犯した外国船舶に対して
武器を使用する権限を法律で定めた海警法が発効した
実際に中国は今年2月
韓国の海洋調査船オンヌリ号が中国の構造物を確認する目的で接近した際
警備担当者が凶器を持ってゴムボートに乗り、航路をふさいだため両国の海洋警察船が2時間にわたり対峙(たいじ)する事態も

中国の構造物が原因で西海の水質が汚染される懸念も浮上している
韓国海洋科学技術院の関係者
「中国の主張通り深藍1号と深藍2号が30万-40万匹のサケを養殖できる養殖場であれば
大量の飼料や抗生物質が投入されるはずだ」
「また深藍は直径70メートル、高さ71メートルに達するが
これほどの構造物が海に長時間固定された場合
重金属により海が汚染される恐れもある」
そのため今年2月にオンヌリ号は構造物周辺の水質チェックなどを試みたと

外交安全保障の専門家
「韓中暫定措置水域に複数の人工施設が建設された場合
これらが漁業活動や船舶の通行に影響を及ぼす恐れがあるため
韓中漁業協定違反の恐れが出てくる」

国際海洋法裁判所で事務処長を務めた金斗泳(キム・ドゥヨン)氏
「国連海洋法により構造物周辺には半径500mの安全地帯を設置できるが
中国が複数の構造物を設置した場合は数十平方kmの安全地帯が設定されるため
韓国船舶が航行できなくなる恐れがある」

世宗研究所安保戦略センターの申範澈(シン・ボムチョル)所長
「西海は経済的・軍事的・外交的にも戦略的要衝だ」
「政府は中国による疑わしい活動を事前に阻止し
南シナ海のような紛争地にならないよう積極的に管理を進めていかねばならない」

政界でも超党派での対応を求める声が上がっている
国民の力は20日
「固定構造物設置疑惑については中国の明確な説明が必要だ」
「中国に対して国際秩序に適合した責任ある行動を求める
「国会次元での解決策を与野党に関係なく進めていくべきだ」
最大野党 共に民主党も
「中国は無用な紛争を誘発する恐れのある構造物設置を直ちに中止し
韓国政府の調査に協力するよう願う」

・・・さて
次期 韓国大統領になったら李在明さん
どうすんの?
見ものだわ

今日は~
アガベ チタノタ/Agave titanota

え~と
親から分けた子
そこそこの株になってきた

2022年7月16日土曜日

最近の、おそロシア

2022/7/14プーさん
軍や治安・情報機関の国外での活動を支援するため
政府が企業に対し物品やサービスの提供を義務づける特別経済措置の発動を可能にする法案に署名
ウクライナ侵略作戦の長期化に備えた法律が成立
ロシアが戦時経済に移行

特別経済措置が発動されれば、労働者の残業や夜間、休日出勤といった労働条件を政府が指示でき
軍事作戦の継続に必要な装備の調達や修理などを想定し、政府側は契約後も数量の変更や価格の引き下げができる

イギリス国防省
「政治的に敏感な(問題である)戦時動員の発令を避ける狙いがある」

・・・欲しがりません
勝つまでは

東部地区でのロシア軍の優勢が伝えられるウクライナの戦況。使用される武器も少しずつ変わってきている。巻き返しを図るウクライナは今どんな武器を欲しがっているのか…。今回は兵器に焦点を絞り戦況を読み解いた。

特殊部隊クラーケン兵士 エフゲン・シキルコフ氏
「ロシアのベルゴロド市から発射されるミサイルは1分半以下でハルキウに飛んできます。(中略)ロシアは色々な兵器を沢山持っています。新しい武器もありますがロシアが使う武器は古いものが多い。経験では6発発射されたのに3~4回しか爆発しない。つまり2、3発の砲弾が不発弾として残ることになる。ロシアの弾薬は山ほどあるから砲撃は絶えない。その6発のうち2発が爆発しないとすると1日で5~60発が不発弾として残る。それが森や街に残っている。それを除去しないと子どもや民間人が危険です」
「今我々に必要な武器は、射程の長い重火器です。またミサイルを迎撃する防空システム。この2つの優先順位が高いです」

東京大学先端科学研究センター 小泉悠 専任講師
「ロシア軍が秋に大演習をする。そこで1週間くらい本番フェーズで弾薬を使うんですが、それが10万トン。どのくらいなのかイメージが掴めませんが、自衛隊の総備蓄弾薬が大体10数万トンと言われています。(中略)今回の戦争でも4か月半、気前よく撃ち続けているわけですから、ソ連時代から貯めてきた備蓄弾薬を放出してるんでしょうね」

東京大学先端科学研究センター 小泉悠 専任講師
「人命重視で考えれば、古い弾薬は不発弾がこのくらい出るから危険だとか気にするのでしょうが、ロシアがそういうことを気にしてるようには見えない」

ウクライナが希望していた、射程の長い重火器とミサイルを迎撃する防空システムがようやく戦地に届き始めている
射程80キロの高軌道ロケット砲システム ハイマースやワシントンの防衛にも使われる地対空ミサイルシステム ナサムズetc
これが配備されて以来、各所でウクライナ軍による効果的な攻撃が続いている
ノバカホフカの弾薬庫、メリトポリの空軍基地、スニジネの弾薬庫、マリウポリの軍事施設etc
ウクライナ大統領府顧問
「この2週間でロシア軍の重要ポイント約20か所を破壊した」
ロシア軍が大量の弾薬によって“面の攻撃”を仕掛けるのに対し、ウクライナは限られた数の精巧な武器で“ピンポイントの攻撃”

東京大学先端科学研究センター 小泉悠 専任講師
「戦場の弾薬庫というのは決まった場所に建設されているわけではなく、弾薬の集積所みたいなものがあるんですね。それをうまいこと見つけて叩いている。それを果たしてウクライナ軍が自前で見つけているのか、アメリカに教えてもらっているのか、それは明らかにはならないでしょうが、ウクライナ軍だけで出来るとは思えませんね。で、これアメリカのある報道ですけど、最初に4両だけ『ハイマース』をもらってウクライナ軍が運用してみたところ、アメリカ国防省のある幹部が「君たち合格したよ」って言われたっていうんです。せっかくあげた『ハイマース』を無駄にすることなく巧く使ったから、もうちょっとあげるよってことでしょうか…」

今回のウクライナ侵攻当初、ロシア軍は“アナログ”といわれてきた
使われる武器は古く、兵士間の連絡も民間の無線や電話が使われてきた
ところが現在ロシアはもともと得意だとされていた“電子戦”を展開して優勢に立ってきていると

防衛研究所 高橋杉雄 政策研究室長
「ドローンっていうのは撃墜するのが難しい。ただ、電波を妨害してしまえばドローンは役に立たないわけで、そういうことから電子戦が活発になってきている。このロシアがやってくる電子戦に対抗する装備をウクライナが用意できないととても不利になる」

イギリスRUSI(イギリス国王立防衛安全保障研究所)
ウクライナ支援として西側が最優先すべき物のひとつとして『対レーダーシーカー』をあげている。『対レーダーシーカー』とは目標を探知・追尾する装置だ。これをドローンに取り付け、ドローンを無力化するために妨害電波を出す場所を先に検知し攻撃する。いわゆる“自爆ドローン”といわれるものでイスラエルではすでに実用化されている。ハーピーと呼ばれるドローンは自らを探知したその施設に急降下してそれ自体を標的に自爆する

防衛研究所 高橋杉雄 政策研究室長
「戦争兵器はイタチごっこのくりかえし。新しい兵器使えば、それに対抗する兵器が出てくる。例えばイスラエルの自爆ドローンが妨害電波を目標にすると、今度は、妨害電波を出す車輛を2台にして交互に電波を出すとか、絶え間なくイタチごっこ…」

2022/7/7プーさん
「彼ら(西側諸国)は我々を戦場で敗北させようとしているようだが、やってもらおうではないか。我々はまだ何ひとつ本気を出していない

に対し
防衛研究所 高橋杉雄 政策研究研究室長
「ロシアの軍事評論家が我々はまだ総動員をかけていないのだと言った。総動員をかける前の特別軍事作戦でここまでウクライナを破壊している。(中略)本気というのは総動員のことだと思う」

東京大学先端科学研究センター 小泉悠 専任講師
「こういうこと言う奴はクラスに一人くらいいる。だったらなんで本気出さないの、ってことになる。多くの場合、怠惰であったり、そんな実力なかったり(中略)、ロシアには本気を出せない理由があった。本気が核だった場合、いかに限定的であっても西側の反応が読めない。全面核戦争は望んでない。ロシアは核で西側を脅すけれど、西側の核抑止力もロシアに効いてるということです。総動員はなぜできないのかというと、国内向けの事情でしょう。今は特別軍事作戦で限られた人たちが遠くでやってる感じですけど、全体が戦争に巻き込まれて、みんな戦争に行かされて、物の値段は国が決め、3交代制で24時間勤務して、そういうことをプーチンは国民に言い出せないんですよ。本気を出した時プーチンの権力が持つか不安で出来ないんだと思います」

・・・おアソビではじめたの?
やっぱ核?

ただ
アメリカがロシアの侵攻を受けるウクライナに供与した大量の兵器を追跡管理しきれず
ウクライナの混乱を背景にテロ組織や武装勢力に兵器が拡散、横流しされる可能性も
新たな紛争を含む地域の不安定化や治安悪化の火種に?
アメリカは提供する兵器をポーランド国境などからウクライナに搬入する時点で種類や数を記録し管理
一方で、ウクライナでの戦闘には直接関与していないため、戦場での使用状況の詳細を把握できていない
・・・ありそ~

民間軍事会社ワグネルが、露西部サンクトペテルブルクの刑務所で
ドンバス地方に投入する志願兵を集めている
6か月間の任務から生還すれば
20万ルーブル(約¥43万)の報酬と恩赦、を約束
・・・安くね?
死亡した場合は家族に500万ルーブル(約¥1080万)が支払われると
(生きて)帰還する人はほとんどいないだろう
との説明も

・・・今、ウクライナに行かされてる軍人は
地方の方、少数民族etcが多いって
それが・・・

今日も~
アガベ チタノタ/Agave ブラック&ブルー

実は昨年初めから子が出てた
分けなきゃ、分けなきゃと延ばしてたけど
さすがにヤバいと6月の終わり
やっと分けた
しかし、親も大きくないのに
なんで子が出た?






2021年11月30日火曜日

ウィズコロナ2題

2021/11/29韓国政府は文在寅(ムン・ジェイン)大統領が主宰する特別防疫点検会議を開き、新型コロナの特別防疫対策を打ちだした
「段階的な日常回復」(ウィズコロナ)の2段階への移行を見合わせ、4週間にわたるブースター接種(追加接種)の拡大
病床の追加確保
在宅治療中心の医療対応システムへの転換などの後続措置に乗りだすという基本方針
しかし、首都圏の私的な集まりの規模縮小や、防疫パス(接種完了・陰性確認制)の拡大など、流行の拡散を抑制する措置は含まれなかった
はたしてこの程度の対策で現在の危機状況を乗りこえることができるのか?

政府が打ちだした対策は、ウィズコロナの基本方針の維持に重点が置かれている
文大統領もこの日の特別防疫点検会議で
「ようやく開始したウィズコロナを取りやめ、過去に後退することはできない」
今後4週間で推進するとした措置も、特別対策とみなすにはあまりにも中途半端
何より、足元に火がついている重症患者の増加と重症患者用病床の不足の問題を解決するために、すぐに効果を出せるだけの対策は見えない
高齢層へのブースター接種には3~4週間の時間を要するうえ、在宅治療は重症患者問題の解決策にはならない
病床確保も目新しさに欠ける
多くの専門家は、高齢層へのブースター接種の効果が現れるまでの4週間の間は、人々の接触を減らすことが必要だという意見を出したが、今回の対策にはまったく反映されなかった
特に、防疫当局がこの日、全国単位の新型コロナの週間危険度を、最高段階の 非常に高いと評価したのにもかかわらず、すぐにリスクを下げるような対策を打ちださないのは理解できない

現在の新型コロナの流行状況は、危機という言葉では足りないほど厳しい
重症患者は5日連続で600人台を記録
死亡率も次第に高まっている
全国の重症患者病床の稼動率は、ウィズコロナを一時中断する非常計」発動の検討基準である75%をすでに超えた
首都圏の重症患者病床の不足問題を解決するため、非首都圏に重症患者を移送する泥縄式の対応をとったためだ
新たな変異ウイルスのオミクロン株が全世界に広がる兆しを示していることも懸念を強めている

事態がこのような状況に陥ったのは、政府の誤った判断と安易な対応によるものが大きい
政府は、高いワクチン接種率だけを信じ、ウィズコロナにともなうリスクを過小評価した
そうしたなか、病床確保に消極的な対応をしてきた
ブースター接種をためらっていたのも失策
災害状況における政府の試行錯誤は、多くの人命の被害につながりうるという点を、肝に銘じてほしい
・・・今の政権よりのハンギョレがココまで書く
もう先の無い文さんお花畑
もし、元検事総長さんが大統領になったら
今までの大統領と同じ末路になるのは・・・

ついでに、かの国
2021/11/28のサウスチャイナ・モーニング・ポストの報道を総合すると
2021/11/27中国疾病予防統制センター週報に掲載された論文
中国の北京大学所属の数学者4人で構成された研究チーム
アメリカ・イギリス・イスラエル・スペイン・フランスの5カ国の資料を基に、中国が今後これらの国のような段階的な日常回復措置に移行した時に発生しうる結果を、人口密度などを基に予測
比較時点は今年8月で、比較対象の5カ国はすべて中国(54%)より新型コロナワクチン接種率が高い状態であった
中国がアメリカと同じ防疫政策を適用すれば、一日の新規感染者が63万7155人に
8月末現在でアメリカの一日平均の新規感染者は15万98人を記録
また、イギリスやフランスと似た防疫政策を適用すれば、一日の新規感染者がそれぞれ27万5793人と45万4198人に達することが明らかになった
結果
「ワクチン接種を通じた集団免疫だけではウィズコロナは困難」
「中国は段階的回復のための準備ができておらず、格別の対策なしに義務隔離などの出入国制限を含む強力な防疫措置を解除してはならない」
「予測結果は、中国が段階的な日常回復に移行する準備が全くされていないことを明確に示した」
「一部の西欧国家の主張のようにワクチン接種率を高めて集団免疫を実現するだけでは不十分だ」

現在中国では、新規感染者が1人でも発生すれば、近隣地域の住民全員を対象に新型コロナ検査を実施
感染者が発生した住宅団地は危険地域に指定し封鎖管理に入る
新型コロナ感染者が発生した地域の住民に対しては、地方政府次元で移動制限措置を下してもいる
昨年3月から現在まで観光ビザの発行中断をはじめ、必須人材を除く外国人の入国も徹底的に遮断
また首都北京では、外国からの入国者に対しては国籍やワクチン接種の有無にかかわらず、3週間指定された施設での隔離を義務づけ
それでも散発的な新型コロナの流行が続いているが、ゼロコロナからウィズコロナに政策基調を変えるべきとの指摘が出たことがある

・・・あの国、かの国で真逆?の対応
あの国は、地に足がついてない
日頃のウソ?連発で
現実感覚?が麻痺してる?

今日は~
アガベ チタノタ/Agave titanota

去年きたコなんだけど
今年に入って子がポチっと・・・
まだ小さいのに・・・
とりあえず見なかったことにして
・・・
たら顔を出してきた
来春には外すか